地震で被害に遭われた方が、１日も早く元の暮らしに戻れます様に。
そして不幸にして、犠牲になられた方々の冥福を。
心よりお祈り申し上げます。
恒例の土曜日RUN。
熊本の友人達や、大分の親戚の事が気にかかって、殆ど眠れなかった。
有難い事に双方とも無事を確認出来たので、安堵したけれども、まだまだ安否を気遣っておられる方々が沢山いらっしゃる事を思うと、手放しで喜んではいられない。
走ろうかどうしようか迷ったけれども、「東京で無事暮らしている自分が、しっかりしなくてどうする」と思い、いつも通りにスタート。
大分の親戚によれば、報道のヘリコプターがかなりうるさいとの事。
こんな時には報道合戦をやめて、民放各社共同か、NHKも含めて共通放送にしたらどうだろう、と思ってしまう。
情報の錯綜も防げる確率が増える様に思うけれども。
腹が立つのは流言飛語だ。
ただでさえ情報が欲しいであろう時に、下らない流言飛語でスペースを使わないで欲しい。
その分、情報を取捨選択するエネルギーを費され、端末のバッテリーも無駄に消費してしまう。
とにかく、被害に遭っていない者が一番しっかりしなければならないのに、状況を面白がってどうする。
友人が、有用な情報を下さったので、コピーを貼っておきます。
「熊本被災地への支援をお考えの皆さまへ。
流通が機能している場合、救援物資は不要です。
報道されることはありませんが、物資の受け入れ、仕分けに被災自治体のマンパワーが相当取られます。
ほとんどの公共施設は避難所となっており、受け入れするスペースもありません。
昼間、夜間を問わずに運ばれる救援物資対応は、本当に職員の気力を根こそぎ奪います。
安否確認、被災家屋判定、罹災証明書発行準備、避難所運営、災害弱者対応、仮設住宅建設準備、震災がれき処理、公共施設の被害確認など、やらなければならない業務がたくさんあります。
どうか、被災自治体の業務負担を想像してください。
自治体職員の多くが被災者です。その人たちが少しでも家族と会える時間を作ってあげましょう。
また、お金の支援をお考えの場合ですが、赤十字に寄付することが一般的かもしれませんが、お金が自治体に配分される過程に手数料が間引かれてしまいます。
被災自治体への直接寄付が一番効率的です。
その場合、義援金寄付と指定寄付があります。
義援金の場合は、家屋の被害度(全壊、半壊、一部損壊)によって被災者への配分額が決まり、被災者の生活再建として渡されることになります。
東日本大震災の時にあったことですが、報道は特定の自治体に集中する傾向があります。他にも大きな被害を受けている自治体もあるかもしれません。今回でいうと、熊本県HPで県内自治体の被害状況を確認することができますが、建物被災判定が進まないと正確な数字にはなりません(当たり前ですが、相当の人数の職員を投入する必要があります。)。
一般的に会社やグループなどからの募金を預かった場合も、基本的には義援金としてお預かりすることになります。
広い意味で、義援金も使途を指定する指定寄付と同じです。
また、あまり知られていないですが、指定寄付の場合は、寄付金の使途を指定できます。例えば、被害を受けた保育所、小学校の環境整備、または被災した中小企業への事業再建支援、高齢者や障がい者への支援等、寄付者が必要だと思うコトに対して、直接支援することができます。
ただし、金銭的な支援は、もう少し被災自治体の災害対策本部が落ち着いてからでも十分に間に合います。目安としては、１ヶ月程度すぎてから(このまま大きな余震がなければ。)がオススメです。
熊本のことは、日本中、世界中が心配しています。
震災直後の被災地の置かれている状況を少しでも理解する参考としてください。
それにしても、マスコミはヘリコプター飛ばしすぎ。
ヘリコプターの音すらも余震だと思い、不安に感じている被災者はたくさんいます。
あれだけ余震が続くと、PTSDになっている子どもや女性がたくさんいるのに…
そういった苦情対応もまた現地災害対策本部に寄せられます。
マスコミ各社で調整して、必要最低限にできないのでしょうか。」
私も含めて支援する方も慌てずに、状況を見ながら必要な事をして欲しいと思う。
そして不幸にして、犠牲になられた方々の冥福を。
心よりお祈り申し上げます。
恒例の土曜日RUN。
熊本の友人達や、大分の親戚の事が気にかかって、殆ど眠れなかった。
有難い事に双方とも無事を確認出来たので、安堵したけれども、まだまだ安否を気遣っておられる方々が沢山いらっしゃる事を思うと、手放しで喜んではいられない。
走ろうかどうしようか迷ったけれども、「東京で無事暮らしている自分が、しっかりしなくてどうする」と思い、いつも通りにスタート。
大分の親戚によれば、報道のヘリコプターがかなりうるさいとの事。
こんな時には報道合戦をやめて、民放各社共同か、NHKも含めて共通放送にしたらどうだろう、と思ってしまう。
情報の錯綜も防げる確率が増える様に思うけれども。
腹が立つのは流言飛語だ。
ただでさえ情報が欲しいであろう時に、下らない流言飛語でスペースを使わないで欲しい。
その分、情報を取捨選択するエネルギーを費され、端末のバッテリーも無駄に消費してしまう。
とにかく、被害に遭っていない者が一番しっかりしなければならないのに、状況を面白がってどうする。
友人が、有用な情報を下さったので、コピーを貼っておきます。
「熊本被災地への支援をお考えの皆さまへ。
流通が機能している場合、救援物資は不要です。
報道されることはありませんが、物資の受け入れ、仕分けに被災自治体のマンパワーが相当取られます。
ほとんどの公共施設は避難所となっており、受け入れするスペースもありません。
昼間、夜間を問わずに運ばれる救援物資対応は、本当に職員の気力を根こそぎ奪います。
安否確認、被災家屋判定、罹災証明書発行準備、避難所運営、災害弱者対応、仮設住宅建設準備、震災がれき処理、公共施設の被害確認など、やらなければならない業務がたくさんあります。
どうか、被災自治体の業務負担を想像してください。
自治体職員の多くが被災者です。その人たちが少しでも家族と会える時間を作ってあげましょう。
また、お金の支援をお考えの場合ですが、赤十字に寄付することが一般的かもしれませんが、お金が自治体に配分される過程に手数料が間引かれてしまいます。
被災自治体への直接寄付が一番効率的です。
その場合、義援金寄付と指定寄付があります。
義援金の場合は、家屋の被害度(全壊、半壊、一部損壊)によって被災者への配分額が決まり、被災者の生活再建として渡されることになります。
東日本大震災の時にあったことですが、報道は特定の自治体に集中する傾向があります。他にも大きな被害を受けている自治体もあるかもしれません。今回でいうと、熊本県HPで県内自治体の被害状況を確認することができますが、建物被災判定が進まないと正確な数字にはなりません(当たり前ですが、相当の人数の職員を投入する必要があります。)。
一般的に会社やグループなどからの募金を預かった場合も、基本的には義援金としてお預かりすることになります。
広い意味で、義援金も使途を指定する指定寄付と同じです。
また、あまり知られていないですが、指定寄付の場合は、寄付金の使途を指定できます。例えば、被害を受けた保育所、小学校の環境整備、または被災した中小企業への事業再建支援、高齢者や障がい者への支援等、寄付者が必要だと思うコトに対して、直接支援することができます。
ただし、金銭的な支援は、もう少し被災自治体の災害対策本部が落ち着いてからでも十分に間に合います。目安としては、１ヶ月程度すぎてから(このまま大きな余震がなければ。)がオススメです。
熊本のことは、日本中、世界中が心配しています。
震災直後の被災地の置かれている状況を少しでも理解する参考としてください。
それにしても、マスコミはヘリコプター飛ばしすぎ。
ヘリコプターの音すらも余震だと思い、不安に感じている被災者はたくさんいます。
あれだけ余震が続くと、PTSDになっている子どもや女性がたくさんいるのに…
そういった苦情対応もまた現地災害対策本部に寄せられます。
マスコミ各社で調整して、必要最低限にできないのでしょうか。」
私も含めて支援する方も慌てずに、状況を見ながら必要な事をして欲しいと思う。